Eisen Peakは詐欺？北野武の逮捕は作り話で登録は危険

今回調査したのは、「Eisen Peak」。

北野武さんが逮捕されたという日本経済新聞そっくりの記事から誘導されますが、本当にそんなにうまくいくのでしょうか。

北野武さんの逮捕は作り話で、Eisen Peakへの登録もオススメできません。

Eisen Peakの中身や、あの記事がどう作られているかをお伝えしていくので、安全な資産運用選びの参考になれば幸いです。

副業ホットラインを運営しているのも、私と同じ被害にあって欲しくないからです。

「この資産運用が気になっていた」「もう電話番号を入れてしまった」など不安があれば、LINEで気軽に聞いていただければ、私から対処法やアドバイスをお伝えできます。

正しい資産運用方法やネットを使ったお金の生み出し方もお伝えできるので、いま気になっていることをそのままLINEに送ってください。

Eisen Peakは詐欺か？｜結論

Eisen Peakは詐欺の疑いが強く、名前や電話番号を入れるのはやめてください。

誘導元の記事は、日本経済新聞のロゴとメニューをそのまま並べた作りになっています。

見出しは大きく作られていますが、実態は違うので注意が必要です。

ここからEisen Peakについて詳しく解説していきますが、

この広告で迷っていることがあれば、遠慮なくLINEに送ってください。

Eisen Peakとは？

Eisen Peakは、AIが仮想通貨を自動で売買して資産を増やすとうたう投資サイトのことです。

記事の中では、北野武さんと大越健介さんが対談している体裁で紹介されています。

「信じられないなら証明しましょう」と書いてありますが、何をどう売買して増えるのかは一行も説明されていません。

AIが判断する、経験は不要、という言葉が並ぶだけです。

そもそも、そんなに増える方法があるなら、わざわざ他人に配る理由があるのでしょうか。

Eisen Peakの広告に出てくる北野武の逮捕について

北野武さんが逮捕されたという話は、事実ではありません。

記事は、放送が終わってから連行されるまでを分単位で並べた作りになっています。

分単位で細かく書くと本当らしく見えますが、実際にこうした事実は確認できません。

さらに読み進めると、政府が公式に認めたという話まで出てきます。

政府が特定の投資サービスを名指しで「使う権利がある」と認める、という制度は日本にありません。

記事に入っている日付は2026年9月14日です。

ところが、この出来事を報じた新聞社やテレビ局を私のほうで探しても、1社も見つかりませんでした。

日本を代表する映画監督が連行されたのなら、どこか1社くらいは報じるはずでしょう。

有名人が実名で出てくると、つい本当のことだと思ってしまいますよね。

ですが、ここに書かれていることは記事の形をした広告です。

Eisen Peakの申し込みについて

Eisen Peakに申し込むと、まったく別の名前の会社から連絡が来ることになっています。

申し込みページで求められるのは、名前とメールアドレスと電話番号の3つだけです。

この時点では、まだお金の話は出てきません。

入力して進むと、受付完了の画面に切り替わります。

申し込んだのはEisen Peakなのに、連絡してくるのは「Immediate Get」の担当者と書かれています。

同じ画面には「電話による本人確認が完了しない場合、アカウントを有効化することができません」とも書かれています。

つまり、電話に出るまで話が進まない作りです。

ページには「ユキ」と名乗る担当者のチャットも用意されています。

個人マネージャーと名乗っていますが、これは人ではなく、決められた文章が順番に出てくるだけでした。

私のLINEにも「番号を入れたあと、知らない会社から電話がかかってきた」という相談が届いています。

もう電話番号を入れてしまった方も、これから入れようか迷っている方も、いまの状況をLINEで教えてください。

Eisen Peakの入金額について

Eisen Peakで求められる入金額は、最低37,500円です。

記事では、この37,500円が12〜15週間で1,000万円になると書かれています。

金額にすると、およそ266倍です。

3か月で元手が266倍になる運用が本当にあるなら、世界中の金融機関がまっ先に使っているでしょう。

登録手順として、入金額と締め切りが並べて書かれていました。

注目してほしいのは、締め切りの日付です。

私がこのページを開いた日と、締め切りの日が同じでした。

記事の中には「日本での登録を1日20名に制限しています」という一文もあります。

枠が減っているように見せて、その日のうちに決めさせる作りです。

お金がかかること自体は問題ではありません。

問題なのは、何をして増えるのかが最後まで示されないまま、入金だけを急がされるという点です。

Eisen Peakの実績について

Eisen Peakの実績として載っているのは、利用者を名乗る1人の話だけです。

佐藤裕太という32歳のトラック運転手が、日を追って増えていく様子が書かれています。

1日目で63,000円、7日目で335,200円、30日目で1,275,000円という並びです。

ここで、同じ記事の中の数字と突き合わせてみてください。

対談の場面で北野武さんは「AIも完璧ではなく、20%は失敗することもあります」と言っています。

ところが佐藤さんの話では「取引のおよそ85パーセントが利益を出し、残りの15パーセントが損失だった」となっています。

同じ記事の中で、失敗する割合が20%と15%に分かれています。

証拠として置かれているのは、日本銀行の名前が入った明細書の画像です。

日本銀行は、個人や一般の企業からの預金を受け入れていません。

個人名義の当座預金明細書が日本銀行から出てくること自体が、まずありえない話です。

私のLINEにも、この明細書の画像を見て「本物ですか」と聞いてくださった方がいました。

Eisen Peakと金融庁の登録について

Eisen Peakは、金融庁が公表している業者の一覧に載っていません。

金融庁の免許・許可・登録等を受けている業者一覧から金融商品取引業者の一覧表を落として、私のほうで中身を検索しました。

項目は20,006件ありましたが、そのなかにEisen Peakという名前は1件もありませんでした。

記事の中には、税金についての説明もあります。

「この収益は課税対象じゃないんです」と書かれていますが、これは事実ではありません。

仮想通貨の取引で得た利益は、課税の対象になります。

扱いは国税庁の暗号資産等に関する税務上の取扱いについてにまとめられています。

税金がかからないと言い切ってしまう時点で、書いた人が制度を調べていないことが分かりますね。

Eisen Peakの運営会社について

Eisen Peakには、運営会社の名前も住所も電話番号も書かれていません。

記事のいちばん下にあるのは、NIKKEIのロゴと登録を促すボタンだけです。

特定商取引法にもとづく表記も、問い合わせ先も見当たりません。

お金を預ける相手として、名前すら分からない状態です。

置かれているページのドメインは、私が調べたところ2026年6月27日に取得されたものでした。

記事の日付は2026年9月14日なので、ページが用意されてから3か月足らずということになります。

さらに、Eisen Peakという名前で検索すると、作りの違う公式サイトが複数出てきます。

私が確認できただけでも、eisenpeakgpt.org、theeisenpeak.org、eisenpeak-ai.com の3つがありました。

どれもEisen Peakの公式を名乗っていますが、見た目も書いてある文章も別物です。

同じ名前で別のサイトがいくつもある状態なので、どれが本当の窓口なのかを確かめる手立てがありません。

お金を払ったあとで返金を求めたいと思っても、相手が特定できないわけです。

Eisen Peakの口コミ

Eisen Peakを実際に使ったという第三者の声は、1件も見つかりませんでした。

良い評判も探しましたが、出てくるのは運営側が作ったページばかりです。

記事の中には孫正義さんが登場して、6か月使っていると証言する場面まであります。

ソフトバンクを創業した実名の人物が、自宅から語りかけたという書き方です。

ただ、これも記事の中だけの話で、ご本人がそう発言した事実は確認できません。

私のLINEには「知り合いがこの広告を信じて申し込もうとしている」という相談も届いています。

実際に使った人の声ではなく、有名人の名前だけで信用を作っている状態ですね。

この手口は、成田悠輔さんの逮捕を装ったKaivoraAiのときとまったく同じ流れでした。

有名人の名前と商品名を入れ替えて、同じ形の記事が何度も使い回されています。

先に読んでおくと、次に似た広告を見たときにすぐ気づけますよ。

Eisen Peakへの登録はオススメしません｜まとめ

Eisen Peakを調べた結果、登録も入金もオススメしません。

理由は次の4つです。

• 北野武さんが逮捕されたという話は作り話で、日本経済新聞を模した広告だった
• 申し込むと、Eisen Peakではなく「Immediate Get」の担当者から電話が来ると書かれている
• 実績として置かれた明細書は、個人には発行されない日本銀行名義のものだった
• 運営会社の名前も住所も無く、金融庁の一覧20,006件にも1件も載っていない

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